破産しかけた会社を救うため、議会は茶を「値下げ」した——その7か月後、342箱がボストン湾に沈んだ 東インド会社物語 第2回

きっかけは前年にさかのぼる。1756年6月20日、ベンガル太守シラージュ・ウッダウラがカルカッタを制圧し、降伏した会社側の守備隊が小さな営倉に押し込められた。いわゆる「カルカッタの黒い穴」である。生還者の一人は「146人が入れられ、123人が窒息死した」と証言し、この数字がロンドンで復讐熱を焚きつけた。

ただし後年の検証では、収容されたのは64人、死者は43人という説が有力になっている。故意の虐殺ではなく、過失によるものだったというのが現在のおおむねの理解だ。ここで押さえておきたいのは訂正の中身ではなく、順番のほうである。数字は検証されてから使われたのではなく、その場で戦争の口実として使われた。訂正が届くころには、戦争のほうがとっくに終わっていた。

1757年6月23日、ロバート・クライヴは、カルカッタから北へ150キロほどのプラッシー——川沿いのマンゴー園に布陣した。手勢はおよそ3,000人。うち2,100人はインド人セポイで、ヨーロッパ人は800人ほどにすぎない。対する太守軍はおよそ50,000人、騎兵16,000、野砲50門。

数字だけ見れば勝負にならない。ところが戦闘は昼過ぎに決着している。

理由は二つある。一つは買収だ。クライヴはベンガルいちの銀行家一族と組み、太守軍の司令官の一人ミール・ジャアファルに「シラージュが負けたら次の太守にしてやる」と持ちかけていた。当日、ミール・ジャアファルらの部隊は動かなかった。実際に戦った太守軍は、5万のうち5千程度だったとされる。

もう一つは雨である。正午ごろ、その年いちばん早く来たモンスーンの豪雨が両軍を叩いた。会社側の砲兵は防水布で火薬を覆う訓練を受けていた。太守側の砲兵は受けていなかった。雨が上がったとき、撃てる大砲は片側にしか残っていない。

会社側の損害は、戦死22人、負傷50人。これが「イギリスによるインド支配の起点」と呼ばれる戦いの死者数だ。世界史の教科書で章が変わるほどの出来事が、一個中隊の小競り合い程度の犠牲で済んでいる。プラッシーは会戦というより、外国企業が資金を出して成功させた宮廷クーデターに近い。

ミール・ジャアファルは約束どおり太守になり、ベンガルの国庫を開いた。クライヴが1757年から1759年のあいだに個人的に受け取った金品は、23万4千ポンドを超える。加えて年2ラーク・ルピーのジャーギール(封土からの収入)も付いた。

16年後、この蓄財を追及した議会の調査委員会で、彼はこう言い放つ。金と宝石が両側に積み上がった金庫室を自分ひとりで歩いた、大公が自分の意のままだった、と述べたうえで——「議長、この瞬間、私はわれながら自分の慎み深さに驚いております」。

傀儡にも傀儡の意地はある。後継争いと内国関税をめぐる対立の末、1764年10月22日、ビハールのブクサールで、会社軍が三者の連合軍を破った。相手は、会社が据えたあと会社と決裂した前ベンガル太守、隣国アワドの太守、そしてムガル皇帝シャー・アーラム2世である。

プラッシーが宮廷内クーデターだったとすれば、ブクサールは正面からの会戦であり、インドの命運という点ではこちらのほうが決定的だった。皇帝本人が敗者の側に立っていたからだ。負けた皇帝には、勝った相手に与えられるものが一つある。権限の委任である。

翌1765年8月12日、アラーハーバードで条約が結ばれた。シャー・アーラム2世は会社に、ベンガル・ビハール・オリッサ三州のディーワーニー——徴税権を与える。見返りは皇帝への年26ラーク・ルピーの貢納。さらに同年9月30日の別の取り決めで、会社は幼い太守の側に、行政・司法・警察(ニザーマト)の費用として年53ラーク・ルピーを払うことになった。

この二つを払って、残りは会社のものになる。ここが肝心なところだ。会社は統治せずに、統治の収入だけを取る立場になった。太守は名目上の支配者として責任を負い続け、実際の金は会社が持っていく。のちに「二重統治(dual system)」と呼ばれるこの仕組みは、権力を最大にし、責任を最小にするために設計されている。

第1回で見たとおり、17世紀の会社はマドラスの土地を年600ポンド、ボンベイを年10ポンドで借りて商売をしていた。地代を払う側だった商人が、三州の地代を取り立てる側になった。プラッシーからちょうど8年である。

この場面には有名な絵がある。《ディーワーニーの授与》。天蓋の下の玉座に座ったムガル皇帝が、うやうやしくクライヴに巻物を手渡している構図で、会社が発注したものだ。

実際はまったく違う。描いた画家はインドに行ったことがない。そもそも公開の式典など存在せず、譲渡は、会社が接収したばかりのアラーハーバード城の練兵場に張ったクライヴのテントの中で、内々に行われた。そして皇帝が座った「絹の玉座」の正体は、クライヴの肘掛け椅子である。その日のために食堂のテーブルの上に持ち上げ、更紗のベッドカバーを掛けたものだった。当時の批評家ですら、背景のモスクが「われらが由緒あるセント・ポールの円蓋に酷似している」と皮肉を書いている。

帝国はこの順序で作られる。まず食卓の上に椅子を載せ、あとから絵にして城の壁に掛ける。

1768年の収穫が細り、1769年のモンスーンが失敗した。1770年、ベンガルは大飢饉に入る。

死者は700万から1,000万人と推計される。管区人口のおよそ4分の1から3分の1にあたる。当時の行政官たち——のちに総督になるウォレン・ヘイスティングズを含む——が、およそ1,000万人、人口の3分の1という数字を報告に書いている。

問題は、会社が何をしたかではなく、何をやめなかったかにある。飢饉が最悪期に向かっていた1770年4月、会社は翌年度の土地税を10%引き上げると告知した。徴税は続いた。ヘイスティングズはのちに、1771年以降の徴税が「暴力的に(violently)」維持されたことを認めている。そして1771年の税収は、飢饉前の1768年を上回っていた。人が3分の1死んだ土地から、以前より多く取っている。

そして1772年3月、ロンドンのレドンホール街にあるイースト・インディア・ハウスで、取締役会は12.5%の配当を宣言した。

ベンガルで数百万人が死に、ロンドンで配当が上がる。この二つは、同じ会社の同じ年度の、同じ帳簿に並んでいる。

ここで会社を悪の組織として描くのは、たぶん筋が悪い。もっと単純で、もっと始末の悪いことが起きているからだ。徴税権だけを持ち、統治の責任を持たない組織にとって、飢饉は「税収の減少リスク」としか記述されない。飢えている人を助けるための予算科目が、そもそも存在しない。二重統治はそのように設計され、設計どおりに動いた。ロンドンの株主に届いていたのは、死者数ではなく送金額のほうである。

第1回で、17世紀の会社が「戦争は儲けではなく費用だ」と考える商人の集団だった、と書いた。1770年の会社は、もはやそこにいない。収入源が交易差益から徴税に変わった瞬間、この組織にとっていちばん重要な数字は、売れた量ではなく、取り立てられた額になった。

ディーワーニー以降、ロンドンでは「ベンガルの税収が毎年入ってくる会社」という話が独り歩きし、東インド会社株は買われ続けた。実態がどうであれ、物語としては完璧だったからだ。

そこに空売りを仕掛けた男がいる。フォーダイスというロンドンの銀行の共同経営者で、顧客から預かった金を使って東インド会社株を売り建てていた。ところが株価は下がらず、上がった。彼の損失は30万ポンドに達する。1772年6月8日、フォーダイスはフランスへ逃げた。6月10日、銀行は支払いを停止する。

そこから先は速い。2週間でロンドンの銀行が8行つぶれ、やがてヨーロッパ全体で20行前後が連鎖した。スコットランドではほぼすべての民間銀行が消えている。ロンドンとアムステルダムという当時の二大金融センターが、同時に流動性を失った。イギリス最初の本格的な銀行危機は、東インド会社の株価をめぐる一人の賭けから始まっている。

会社自身も無事ではなかった。ベンガルからの送金は飢饉と戦費で目減りし、一方で会社は独占権の対価として政府に年40万ポンドを納める契約を負っていた。1773年、会社は配当を6%に下げ、政府への年払いの免除と、140万ポンドの貸付を願い出る。

地球の半分の貿易独占権と、三州の徴税権と、自前の陸軍を持つ組織が、破産を避けるために国庫へ頭を下げた。国家の権限を全部そろえた会社が、国家に助けを求めたことになる。

この頃のロンドンには、もう一つの空気があった。インドで財を成して帰国した会社員たちが「ネイボッブ(nabob)」と呼ばれ、露骨に嫌われはじめていたのである。ムガルの称号「ナワーブ」が訛った言葉で、英語に入るなり侮蔑語になった。彼らは田舎の地所と議会の議席を現金で買い、旧来の地主層の神経を逆撫でした。ホレス・ウォルポールはこう書いている——「いまのイングランドとは何か。ネイボッブが注ぎ込み、マカロニ(伊達男)が汲み出す、インドの富の掃きだめだ」。

風刺喜劇《ネイボッブ》がヘイマーケット劇場で初演されたのは1772年6月29日。あの銀行家が国外へ逃げた3週間後だ。イギリス社会は、インドで自国の会社が何をしているかを、まず舞台の上の成金笑いとして受け取った。飢饉の話が同じ強さで届くには、まだ時間がかかる。

1773年、ノース卿の政権は東インド会社をめぐる二本の法律を通した。片方は会社を縛るため、もう片方は会社を救うためのものである。

規制法(Regulating Act 1773, 13 Geo. 3 c. 63)。1773年6月21日に国王裁可。

• ベンガル知事ウォレン・ヘイスティングズを「ベンガル総督(Governor-General)」に格上げし、マドラス管区とボンベイ管区をその下に置いた。それまで三管区は対等で、互いに独立して動いていた。
• 総督を補佐する4人の参事会員を置いた。採決は多数決で、総督は可否同数のときだけ投票する。つまり総督は自分の参事会に負けうる。ヘイスティングズはこのあと十数年、この規定に苦しめられる。
• カルカッタに最高法院を設置した(1774年開設)。
• 会社員が私貿易を行うこと、および現地の人間から贈り物や賄賂を受け取ることを禁じた。クライヴが23万4千ポンドを受け取った経路を、事後に塞いだことになる。
• 政府貸付を返し終えるまで、配当は6%を上限とした。

イギリス議会が会社のインド統治に法的な手を突っ込んだのは、これが最初である。動機は道義ではなく金だ。140万ポンドを貸す以上、貸し手として口を出す。ここから1784年のピット・インド法、そして第3回で扱う1858年の国有化まで、政府は「会社を助けるたびに、会社の一部を取り上げる」ことを繰り返す。会社は救われるたびに薄くなっていった。

もう一本が茶法(Tea Act 1773, 13 Geo. 3 c. 44)。こちらは1773年5月10日に国王裁可。規制法より1か月早い。

ロンドンの倉庫には、売れ残った茶が1,700万ポンド(重量)積み上がっていた。会社の資産のうち、現金にならない部分の代表格である。茶法はこれを北米で捌かせるための立法だった。会社は英本国の卸売市場を経由せず、指定した荷受人(consignee)を通じて植民地に直送でき、英国で納めた関税は還付される。植民地側で残るのは、1767年のタウンゼンド諸法による1ポンドあたり3ペンスの茶税だけになった。

結果として——ここを取り違えている人が多い——茶法はアメリカの茶を安くした。しかも安すぎた。当時、北米で飲まれていた茶のおよそ86%はオランダからの密輸品だったが、会社の正規品はその密輸茶をさらに下回る値段になる見込みだったのである。

在庫を吐き出し、安い茶を配って会社を救う。財務の紙の上ではきれいに閉じている。政治的には、これ以上ない最悪手だった。

1773年12月16日の夜、100人を超える植民地人が先住民の扮装でボストン港に停泊中の3隻に乗り込み、茶の箱342個を海に投げ込んだ。積荷の価額は9,659ポンド余りとされる。のちにボストン茶会事件(Boston Tea Party)と呼ばれる夜である。

なぜ安いほうの茶を捨てたのか。値段の話ではないからだ。

一つは原則の問題である。3ペンスの茶税を払って安い茶を飲めば、「議会は植民地に課税してよい」と実地で認めたことになる。安さは譲歩ではなく、罠に見えた。

もう一つは商売の問題だ。荷受人に指名されたのは、多くの場合その土地の総督の縁者だった。会社が直送し、選ばれた特定の商人だけが扱う仕組みは、地元の輸入商にとっては市場からの締め出しであり、密輸業者にとっては廃業通告である。「安くなるのだから文句はないはずだ」という設計は、値段以外のほとんど全員を敵に回していた。

議会の報復は早かった。1774年、ボストン港封鎖法をはじめとする一連の法律——植民地側が「耐え難き諸法」と呼んだもの——が通る。港は茶の弁償が済むまで閉鎖、マサチューセッツの自治は停止、住民は英軍の宿営を引き受けさせられた。ボストン一都市への見せしめのつもりだった。

ところが、逆に働いた。それまで13の植民地は、税にも交易にも足並みがそろっていない。茶を海に捨てた行為そのものには、他の植民地からも「やりすぎだ」という声が出ていた。ところが罰のほうが、一件の破壊行為への処罰ではなく、議会は植民地の自治機構ごと止められるという宣言に見えた。「次はうちだ」という一点で、ばらばらだった13植民地が初めてまとまる。

1774年9月、そのうち12の代表がフィラデルフィアに集まり(ジョージアだけが来なかった)、第一次大陸会議が開かれて英国製品の輸入拒否を決めた。1775年4月、レキシントンで銃声が鳴る。翌1776年7月4日に独立宣言、1783年のパリ条約でイギリスは独立を承認する。

つまりボストン茶会事件は、それ自体が戦争を始めたわけではない。茶箱を捨てた側と、それを罰した側の応酬が、まとまるはずのなかった13植民地を一つの「アメリカ」にしてしまった。この夜がアメリカ独立戦争の起点に数えられ、いまも建国の物語の最初の一場面として語られるのは、そのためだ。増税に反対するアメリカ人が「ティーパーティー」を名乗るのも、ここから来ている。

破産寸前の一企業の在庫処分から、アメリカ独立戦争の開戦までは、2年に満たない。

最後に、いちばん皮肉な後日談を置いておく。

1784年、小ピット政権は代替税法(Commutation Act)で茶の関税を119%から12.5%へ引き下げた。密輸は一夜にして商売として成り立たなくなる。英国の茶の実消費輸入量は、1784年の496万2千ポンド(重量)から翌1785年には1,630万7千ポンドへ、3.3倍近くに跳ね上がった。イギリス人が階級を問わず日常的に茶を飲む国民になる決定的な段差は、だいたいここにある。

つまり議会は、アメリカの独立を承認した翌年に、アメリカで拒まれたのとまったく同じ手——茶を安くする——を、今度は自国民に対して打った。そして今度は、見事に成功した。イギリスの紅茶文化の本格的な始まりは、帝国を一つ失った直後の減税である。

この回の痕跡をロンドンで探すなら、メイフェアのバークリー・スクエア45番地がいい。クライヴが1761年から住んだ家で(のちに1万500ポンドで買い取っている)、1774年11月22日、彼はここで自ら命を絶った。ペンナイフで喉を切ったとされるが、阿片の過量摂取という説もある。49歳だった。

壁には青い銘板が掛かっている。1908年に一度提案されたときは、当時の家主だった子孫が断った。実際に掲げられたのは1953年、ロンドン州議会によってである。そしてその2年後、青い銘板の選考基準に「人類の福祉と幸福への積極的な貢献」という一文が加えられた。クライヴの銘板は、その条件が書き込まれる直前に滑り込んだ形になる。ホワイトホールのキング・チャールズ・ストリートには、1912年建立のクライヴ像も立っている。いまも撤去論争の的である。

クライヴ家がインドから持ち帰った品々は、ウェールズのポーウィス城にある「クライヴ博物館」にまとまっている。1600年ごろから1830年代までの南アジア・東アジアの品が1,000点を超え、この種のものとしては英国最大の私的コレクションとされる。ナショナル・トラストの管理で、いまも見に行ける。

——次回、最終回。1857年、会社の軍隊そのものが会社に反旗をひるがえす。翌1858年、イギリス政府は会社からインドを取り上げ、1874年、東インド会社は静かに消滅した。それでもロンドンには East India Dock という地名が残り、レドンホール街には本社の跡があり、V&A の起源には会社が作った博物館がある。274年かけて地球の半分を動かした会社が、どうやって地名になったかの話をする。