イギリスのネット回線の選び方｜入居前に申し込む理由と、18〜24か月契約の読み方

使える回線の種類と速度は、住所（部屋番号まで） で決まります。

回線の種類

回線網と事業者の関係

• Openreach の回線網：BT、Sky、TalkTalk、Vodafone など多くの事業者が、同じ回線網を借りてサービスを提供している。事業者を変えても、使う回線は同じことが多い
• 独自の回線網：Virgin Media や、ロンドンで光回線を敷いている新興の事業者（Community Fibre、Hyperoptic など）は、自前の網を持つ。建物ごとに対応が決まる

調べ方

• 各事業者のサイトに 郵便番号と部屋番号 を入れると、その住所で申し込めるプランと速度が出る
• Ofcom の broadband checker では、住所で使える回線の種類を中立の立場で確認できる

前の住人が使っていた回線が残っていれば、開通が早く、技術者の訪問も要らないことがあります。大家に「前の住人は何を使っていたか」を聞いてください。

契約期間

• 18か月または24か月 の最低契約期間（minimum term）が標準
• 期間内に解約すると 違約金（early termination charge） がかかる。残りの月数分の料金が基準になることが多い
• 1か月更新（30-day rolling） のプランもあるが、月額は高めで、開通費がかかることがある

短期滞在や、同居人が入れ替わる可能性があるなら、違約金を払ってでも長期契約のほうが安いのか、1か月更新にするのかを、合計額で比べてください。

途中の値上げ

イギリスの通信契約には、契約期間の途中で毎年4月に値上げされる条項 が入っていることがあります。

2025年1月17日以降に結んだ契約 では、Ofcom（通信の規制機関）の規則により、

• 値上げは 「£いくら」 で書かれていなければならない（「物価上昇率＋◯%」のような書き方は禁止）
• いつ上がるのかも、契約時に明示されていなければならない

つまり、今から結ぶ契約なら、途中の値上げ額は申し込みの時点で分かります。 月額だけでなく、2年目の額まで見て比べてください。

それより前に結んだ古い契約には、物価連動の値上げ条項が残っていることがあります。

契約にない値上げをされたら

契約書にない値上げを事業者がする場合は、30日前までに通知 しなければならず、利用者は違約金なしで解約できます。 通知が来たら、そのまま受け入れるか、乗り換えるかを選べます。

契約が終わるとき

最低契約期間が終わると、事前に通知が来ます。そのまま放置すると割高な料金で更新されることが多いので、通知が来たら、継続か乗り換えかを決めてください。 継続を前提に値下げを交渉するのも一般的です。

手順

1. 入居日と住所が確定したら申し込む。 開通日を入居日以降に指定できる
2. 技術者の訪問が必要なら、在宅できる日 を選ぶ（フラットなら共用部に入れるよう大家や管理会社にも伝える）
3. ルーターが郵送で届く
4. 開通日にルーターをつなぎ、動作を確認する

開通が遅れた・技術者が来なかったとき

主要な事業者は Ofcom の 自動補償（automatic compensation） に加盟していて、次の場合は 申し出なくても 補償が支払われます（多くは請求額から差し引き）。

補償額は毎年、物価に合わせて改定されます。加盟していない事業者もあるので、申し込む前に確認してください。

開通までのつなぎ

• 携帯の テザリング。データ量の多いプランなら数日はしのげる
• 図書館やカフェの Wi-Fi

数か月だけ住む

• 4G/5G のホームルーター：SIM を挿して家に置く Wi-Fi ルーター。工事が要らず、届いたその日に使える。電波の状況で速度が変わる
• 1か月更新の固定回線：割高だが、違約金を気にせず解約できる
• 携帯のデータ無制限プラン＋テザリング：1人暮らしで使い方が軽いなら、これで足りることもある

シェアで契約する

• 契約は 誰か1人の名義 になる。料金を払えなければ、名義人の債務になる
• 同居人が出ていっても契約は続くので、退去時の精算の仕方 を最初に決めておく
• 名義人が先に退去する場合は、名義の変更か、残る人が新たに契約するかを決める

引っ越すとき

契約期間中に引っ越す場合、新しい住所に契約を移せる 事業者が多いです。新しい住所で同じサービスが使えないときの扱い（違約金の有無）は事業者によるので、契約時に確認してください。

1. 事業者に苦情を申し立てる。 日付と内容を記録する（チャットの画面や、メールを残す）
2. 8週間 経っても解決しないか、事業者が「これ以上対応しない」と回答したら、事業者が加盟している ADR（第三者の紛争解決機関） に無料で持ち込める
3. ADR の決定を利用者が受け入れれば、事業者はそれに従わなければならない

加盟している ADR の名前は、事業者のサイトの苦情ページや請求書に書かれています。