ロンドンの郊外に、白い鉄の柱が200本ちかく立っている——誰も金を払わない「料金所」が、テムズ川の堤防を建てた話

話は1666年のロンドン大火から始まる。

街が焼け落ちたあと、議会は再建費用をどう捻出するか考えた。答えが「ロンドンに入ってくる石炭に課税する」だった。当時のロンドンはニューカッスルなどから船で運ばれる石炭に完全に依存していたから、これは事実上、全市民から薄く広く取る税になる。

この石炭税が何を建てたか。

• セント・ポール大聖堂の再建
• 大火で焼けたシティの教会群の再建
• 大聖堂完成後は「新教会50棟建設委員会」の財源へ

つまりクリストファー・レンがロンドンの空を作り変えられたのは、石炭を焚いた市民が一人ひとり少しずつ払っていたからだ。1718年には徴収主体が政府に移り、1730年のグレイヴセンド教会再建のような教会関係の支出は続いた。ナポレオン戦争中には戦費のために税率が上がっている。

政府による石炭税は1831年にいったん終わる。しかしシティ・オブ・ロンドンによる石炭税は生き延びた。ここからが本題である。

それ以前の境界は「中央郵便局(GPO)から20マイル」という、コンパスで円を描いたような定義だった。1851年の法律で50本ほどの標識が立てられている。

ところが1861年のロンドン石炭・ワイン税継続法(London Coal and Wine Duties Continuance Act)が、これを根本的に変えた。新しい境界は「首都警察管区(Metropolitan Police District)＋シティ・オブ・ロンドン」に一致させる、と決めたのだ。

これが面白い。首都警察管区というのは1829年の法律で設定され、その後の勅令で何度も拡張された、行政の都合で膨らんできたいびつな領域だ。円ではない。だから石炭税の境界線も、きれいな円をやめて、警察の管轄というまったく別の理由で決まった形をなぞることになった。

ロンドンの外周にあるこの輪がなぜ不規則なのか。答えは「19世紀の警察の縄張りだから」である。

結果、約280本の柱が新設された。道路だけでなく、それまで体系的にカバーされていなかった小道や間道にも立てられている。鋳鉄製の柱の大半は、リージェンツ運河の工場でヘンリー・グリセルという鋳物業者が製造した。

ちなみに刻印の「ACT 24 & 25 VICT CAP 42」は暗号ではない。ヴィクトリア女王の在位24年目から25年目にかけての議会会期の、第42章の法律、という意味だ。当時の法律の正式な呼び方をそのまま鋳込んである。

ここが一番の勘所だ。この柱は料金所ではない。

税の徴収は柱では行われなかった。ではなぜ立てたのか。目的は一つ、「この線を越えたらあなたは納税義務者です」と宣告することにある。つまり「境界を知らなかった」という言い逃れを封じるための、法的な看板なのだ。

言ってみれば、駐車禁止の標識に近い。標識のところで反則金を払うわけではないが、標識がないと取り締まれない。19世紀のシティは、これを鋳鉄で200本以上ばら撒くという物理的な方法で解決した。

例外もある。グランド・ジャンクション運河では、当初ハートフォードシャーのグローヴ・パークで実際に徴収が行われていた。

そして役所仕事らしい間抜けな話も残っている。柱をどこに立てるかの判断に、地元の教区の役人を関与させた結果、ロンドン管区の内側で教区どうしが隣接する場所に、必要のない重複した柱が立った。ウォーリンガム/ファーリー(179番)や、エプソム/モルデン(118・119番)がその例とされる。実務上の必要ではなく、行政の都合で生まれた柱である。150年後にそれを探して歩く人がいるとは、当の役人も思わなかっただろう。

1861年の法律では、税率は1トンあたり 1ペンス・4ペンス・8ペンスの三本立てだった。1ペンスと8ペンス分は「テムズ堤防・首都改良基金」に入り、議会が配分する。残る4ペンスはシティの手元に残り、まずキャノン・ストリートの整備、次いでホルボーン渓谷の事業に充てられた。

この財源が実際に建てたものを並べると、現在のロンドンの骨格がそのまま出てくる。

• テムズ川の堤防(エンバンクメント) と首都圏の統合下水道 — 首都事業局(Metropolitan Board of Works)経由
• ホルボーン陸橋(Holborn Viaduct)
• キャノン・ストリートの建設
• ブラックフライアーズ橋、テンプル・バー改良、ラットクリフ・ハイウェイ整備
• オールド・ベイリー(中央刑事裁判所)とミドルセックス・セッションズ・ハウス
• 王立取引所(Royal Exchange) の再建、ニュー・オックスフォード・ストリートの開発
• 1870年代の橋の通行料撤廃 — キュー、キングストン、ハンプトン・コート、ウォルトン、ステインズの各橋

最後の項目は地味だが大きい。それまで有料だった橋が次々と無料開放された。つまり石炭を買った人々の金が、川を渡る権利を買い戻したことになる。

堤防については当サイトに別稿があるが、あの散歩道の下に下水道が通っているという話と、その建設費がどこから出たかという話は、こうしてつながっている。

終わりは、まっとうな理由でやってきた。

境界が首都警察管区まで広がったことで、ロンドン中心部の恩恵をほとんど受けない外縁部の住民まで課税されるようになった。堤防も陸橋も自分たちの街には関係ない。にもかかわらず石炭を買えば税を取られる。この不公平への反発が高まり、1889年ロンドン石炭税廃止法が成立する。

4ペンス分だけはホルボーン渓谷事業の残債処理のため1890年まで存続し、そこで終わった。1667年から数えて、220年以上続いた税である。

柱はどうなったか。徴収の根拠を失った瞬間、ただの鉄の棒になった。撤去されたものもあるが、約280本のうち200本以上がいまも残り、グレードII指定建造物として法的に保護されている。税を集めるための道具が、税が消えたあとに文化財として保護されるというのは、なかなか皮肉が効いている。

探しに行きたい人へ。 これは観光地ではない。エプサム・コモンやアシュテッド・コモンの林の中、幹線道路の路肩、生垣の陰、鉄道の法面。有志が全数を調査して番号付きで公開しているデータベース(coaldutyposts.org.uk)があるので、行き先を決めてから出かけるのが現実的だ。

ロンドンの中心で堤防を歩いたあとに、郊外の林で白い柱を見つけると、話が一本の線でつながる。250年前に燃えた街の請求書を、19世紀の市民が石炭代に上乗せして払い、その領収書だけが、誰も通らない林の中に立ち続けている。